公衆電話には設置基準があり、ゼロにはならない
携帯電話を初めて持った時、受信専用にするなどと誓った人は少なくないのではないでしょうか。私はそうでした。今でこそいくらかけても定額などというプランがありますが、私が携帯を持ったのは比較的普及し始めた初期の頃で、基本料金プラス通話料は利用した分だけ、という料金体系が一般的でした。
基本料金は今と違って結構高く、最低でも5000円くらいはしていたと思います。
それプラス通話料ですから毎月の料金が気になってしまいます。
それでも便利な携帯電話は持ちたい、というわけで料金が発生する発信はせず、受信専用にしようと思いつくわけです。
当時はまだあちこちに公衆電話が設置されていましたので、発信は会社の電話や家の固定電話、もしくは公衆電話からと決めておき、受信だけに使えば毎月基本料金のみで済む、という浅はかな考えです。
しかし今はどうでしょうか。家に居て目の前に固定電話があっても携帯からかけています。
毎月携帯料金が発生するということに慣れてしまったせいか、それほど料金も気にしなくなりました。
公衆電話が次々と撤去されていることからも、私のような人間がいかに多いか分かります。
公衆電話は減ってきたとはいえ、電気通信事業法という法律で最低限の設置基準が設けられています。
ゼロになることはありません。携帯電話を持っていない人もごく少数ですがいますので、ゼロにすると公益性が失われるからです。
私も含め通話料定額のプランでない人はどんどん利用すればよいと思います。
そうすれば新たに設置される公衆電話が出てくるかもしれません。
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